商品探しに関する意識調査：購買行動の新たな潮流「ウェルパ」とは
TOPPANグループの株式会社ONE COMPATHが提供する法人向け地図ソリューション「Mapion Biz」は、全国の男女9,820名を対象に、商品探しに関する意識調査を実施しました。この調査は、2025年12月20日から24日にかけて行われ、商品購入時の情報収集と購買行動の実態を明らかにすることを目的としています。
調査結果によると、生活者の73.3%が欲しい商品の取扱店舗を事前に確認しており、この割合は2025年1月の調査（72.8%）から高水準を維持しています。また、インターネット上で取扱店舗を探した経験がある人は81.5%に上り、4年前の同様の調査から4.7ポイント増加しています。このことから、商品購入前にインターネットで情報を収集することが、生活者にとって一般的な行動になっていることが示唆されます。
商品認知経路の多様化と世代間差異
新しい商品を知るきっかけとして、全体では60.1%が「テレビ番組/テレビCM」と回答し、依然としてテレビメディアの強力な影響力が確認されました。次いで「店頭」（44.0%）、同率で「インターネット広告」と「チラシ/DM」（29.1%）が続きます。
年代別に見ると、特に20代から40代では「SNS」の活用が顕著です。20代では「SNS」が44.3%と最も高く、他の世代と比較してSNSが商品認知の主要なチャネルとなっていることが示されています。
購入決定に影響する事前情報と販売機会損失の防止
商品の購入を検討する際、事前に取扱店舗が分かることが購入決定にどの程度影響するかという問いに対し、81.9%の生活者が「影響する」と回答しました。これは前回の調査（72.4%）から9.5ポイント増加しており、店舗での商品取扱いの「見える化」が販売機会の損失を防ぐ上で不可欠な要素であることが示されています。
店舗検索機能の利用増加と認知拡大
企業が提供するホームページやアプリでの「取扱店舗を探す」機能の利用経験について、利用者の割合が前回調査から大きく増加しています。「いつも使う」「よく使う」「時々使う」を合わせた利用者は、前回の31.7%から46.8%と半数に迫る数字となりました。
また、「このような機能があることを知らない」と回答した人は19.0%に減少し、機能の認知度が高まっていることが確認されました。これにより、機能のさらなる周知が購買機会の創出につながる可能性が示唆されます。
「ウェルパ」を追求する購買行動：実店舗購入への高い接続性
「取扱店舗を探す」機能を利用した後、実際にその店舗で商品を購入した経験がある生活者は65.7%に上ります。具体的な購入理由としては、「実物を見て他の商品と比較して購入したかったから」といった現物確認のニーズや、「ネットよりお店に買いに行った方が早かった」「在庫があるかネットでは分からなかった」といった即時性・確実性を求める声が挙げられています。
この背景には、コスパ（コストパフォーマンス）やタイパ（タイムパフォーマンス）に加えて、コスト、タイム、スペース（空間）などを含め、自分自身や周囲の環境にとって「居心地のよい状態」を効率よく求める「ウェルパ」（ウェルビーイングパフォーマンス）という購買行動の意識が広がっていることが考えられます。ネット購入よりも、検索を通じて近所の実店舗で購入することが、最も効率的な購買行動と捉えられている可能性があります。
購買以外の社会インフラにおける事前検索ニーズ
購買行動以外でも事前検索のニーズは高く、ATM検索においても「現在地からの距離」（65.5%）、「営業時間」（51.4%）、「対応している銀行」（41.4%）が重要な情報として挙げられました。利用者は、行動判断に直結する正確かつ即時性の高い情報を求めていることが示されています。これは、社会インフラの利便性向上にも寄与する可能性を秘めています。
「買えるお店マップ」の利用が急拡大
株式会社ONE COMPATHが運営する「買えるお店マップ」の利用状況は、2023年から2025年にかけてユニークユーザー数（UU）が約1.8倍、ページビュー数（PV）が約1.9倍に増加しています。1ユーザーあたりのPV数も約10%増加しており、利用者の増加だけでなく、より多くの商品情報が比較検討されていることが明らかになりました。これは、「確実に買える店舗を事前に調べる」という計画的な購買行動が一般化している傾向を裏付けています。
調査概要
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調査エリア: 全国
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調査対象者: 株式会社ONE COMPATHが運営する電子チラシサービスShufoo!の「シュフーポイント」会員（全年齢層の男女）
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サンプル数: 合計有効回答サンプル数 9,820名
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調査期間: 2025年12月20日～24日
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調査方法: インターネットリサーチ（自社調査）
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クレジット: 株式会社ONE COMPATH 「Mapion Biz」調べ
法人向け地図ソリューション事業「Mapion Biz」について
月間1,000万人が利用する地図検索サービス「Mapion」をベースに、法人向けに展開されている地図ソリューション事業です。これまでに300社以上に導入されており、2020年11月に「Mapion Biz」としてブランド統合されました。「店舗検索サービス」「買えるお店マップ」「Googleビジネスプロフィール連携」「地図配信API・各種APIサービス」などを提供しています。
URL:
https://www.mapion.co.jp/sales/
株式会社ONE COMPATHについて
所在地: 東京都港区芝浦 3-19-26 TOPPAN芝浦ビル
設立: 1997 年 1 月 20 日
資本金: 100 百万円
代表者: 代表取締役社長 CEO 早川 礼
従業員: 134 名（2025 年4月時点）
URL:
https://onecompath.com
主なサービス: 地図検索サービス「Mapion」、電子チラシサービス「Shufoo!」、ウォーキングアプリ「aruku&（あるくと）」など
