レポートの背景と目的
原材料費や物流コストの高騰に伴う価格改定が続く中、EC市場においては「単価上昇」が重要なキーワードとなっています。Nintは、独自のビッグデータ技術を用いて購買データを解析し、各ジャンルにおける販売数量と単価のバランスの変化や、どのような高付加価値商品が選ばれているかを可視化することで、事業者の意思決定を支援することを目的として本レポートを公開しました。
2025年冬の消費潮流:全体総括
多くのジャンルで「販売数量の減少」と「平均単価の大幅な上昇」という共通の傾向が確認されました。これは、物価高の影響による買い控えが見られる一方で、必要なものや生活の質(QOL)を高める商品に対しては、価格が高くても納得できる製品を選ぶ「厳選買い」の姿勢が強まっていることを示唆しています。2025年10月から12月のデータからは、特に以下の傾向が見られました。
ジャンル別動向
-
パソコン・周辺機器ジャンル
市場全体の成長を牽引し、AI機能搭載やスペック重視の傾向が強まりました。単価上昇を伴いながら売上規模は前年同期比で約2割増と大幅に拡大しており、ビジネスやクリエイティブ用途での「性能への投資」が活発です。 -
食品・飲料ジャンル
原材料高騰による価格改定が進む中、単なる節約だけでなく「メリハリ」のある消費が見られます。食品ではハレの日需要やプチ贅沢としての高単価な魚介類・惣菜が、飲料では「コーヒー」などの嗜好品需要が拡大し、市場を支えました。 -
ファッション・アクセサリージャンル
メンズファッションや腕時計、ジュエリーにおいて、資産価値やブランド価値を重視する傾向が継続しています。また、インナー・ナイトウェアでは「リカバリーウェア」など、健康や休養の質を高める高機能商品への関心が高まり、単価を押し上げています。 -
住環境・DIYジャンル
インテリアやDIY市場では販売数量が減少する一方、単価の上昇がそれを補い、売上規模を維持しています。安価な消耗品から、長く使える高機能な寝具、プロ仕様に近い工具やメンテナンス用品へと需要がシフトしています。
詳細レポートのご案内
本レポートでは、これらの変化を推計データに基づきジャンル別に分析しています。各ジャンルの詳細なレポートは、以下のリンクよりご覧いただけます。
-
家電・デジタル
-
ファッション・アクセサリー
-
メンズファッション: https://www.nint.jp/blog/ec-mens-fashion-market-review/
-
バッグ・小物・ブランド雑貨: https://www.nint.jp/blog/ec-bags-accessories-market-review/
-
ジュエリー・アクセサリー: https://www.nint.jp/blog/ec-jewelry-accessories-market-review/
-
インナー・下着・ナイトウェア: https://www.nint.jp/blog/ec-innerwear-underwear-nightwear-market-review/
-
-
食品・飲料
-
住環境・DIY
-
キッズ・ベビー
Nintでは、国内大手EC市場や越境ECに関する情報を発信しており、過去の調査レポートも以下のリンクから閲覧可能です。
https://www.nint.jp/blog/
調査概要
-
調査期間: 2025年10月~2025年12月
-
調査機関: 株式会社Nint
-
調査対象: Nint推計データ(AIやクローリング技術により日本国内の3大ECモールで販売される商品の売上金額・販売数量を高精度に推計したデータに、サイト内プロモーションデータ等を加えたビッグデータ)
Nint ECommerceについて
Nint ECommerceは、AIやクローリング技術を駆使し、日本国内の3大ECモール(楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピング)における商品の売上金額や販売数量を高精度に推計するECデータ分析ツールです。ECモール内プロモーションデータも加味した総合的な分析が可能であり、無料トライアルも提供されています。
Nint ECommerceの詳細へ
株式会社Nint 会社概要
-
代表者: 吉野順子
-
所在地: 東京都新宿区西新宿八丁目17番1号 住友不動産新宿グランドタワー37F
-
設立: 2019年2月
-
事業内容: ECデータ分析サービスの提供
-
URL: https://nint.jp/corp
Nintグループは「データで世界を自由にする」というミッションのもと、急拡大するEC市場において最適なマーケティング施策を可能とするECデータ分析プラットフォームの実現を目指しています。中国・日本のEC市場で10年以上にわたり、EC市場動向に関する推計データを独自に蓄積・提供し、日本で約2,100社のサービス導入実績があります。


