イプソスが新連載コラム「データで読み解く日本の世論と政治」を開始
世界最大規模の世論調査会社であるイプソス株式会社が、新連載コラム「データで読み解く日本の世論と政治」を毎月配信することを発表しました。このコラムは、イプソスが世界30か国で実施している月次国際調査「What Worries the World（世界が懸念していること）」の膨大なデータをもとに、日本の世論と政治の現状を深く掘り下げていくとのことです。
「世界が懸念していること」調査とは
このコラムの基盤となる「世界が懸念していること」調査は、世界中の人々が現在最も重要だと認識している政治的・社会的問題への意識を定点観測するものです。10年分のデータに基づいて最新のスコアとその背景を探り、各国が正しい方向に向かっているか、間違った方向に向かっているかという人々の意見とともに、世界中で懸念されている事項を提示しています。
世界中の人々が今、何を懸念しているのか、という問いは、私たち自身の未来を考える上でも非常に重要ですよね。このグローバルな視点があるからこそ、日本の課題もより明確に見えてくるのではないでしょうか。
コラムが提供する価値
「データで読み解く日本の世論と政治」では、グローバルデータの中から日本に焦点を当て、単なるパーセンテージの羅列にとどまらず、その背景にある世論の動きや政治への期待を分かりやすく紐解くことを目的としています。日本特有の課題を世界標準の視点から相対化することで、ビジネスリーダーや政策立案者、メディア関係者、そして社会の動向に関心を持つすべての方々へ、次の一手や議論のきっかけとなるインサイトを毎月お届けするとのことです。
このコラムが、きっと皆さんのビジネスや日々の議論に、新たな視点をもたらしてくれることでしょう。客観的なデータに基づいて、日本の未来を語り合うきっかけになるのではないでしょうか。データから日本の「今」を知ることで、きっと新たな発見があるはずです。
著者プロフィール
本コラムの著者は、イプソス株式会社 代表取締役の内田 俊一氏です。1985年にニューヨーク州立大を卒業後、日本の商社や欧州のメーカーを経て、1993年に現イプソス株式会社の前身である日本統計調査株式会社に入社。2008年に同社代表取締役に就任し、2017年からは一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会の会長も務めていらっしゃいます。
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イプソス株式会社について
イプソスは、1975年にフランスで設立された世界最大規模の世論調査会社です。90の市場で事業を展開し、18,000人以上の従業員を擁しています。1999年7月1日からはユーロネクスト・パリに上場しており、SBF120およびMid-60指数の一部となっています。
より詳しい情報は、以下のリンクからご確認いただけます。
今回は、データに基づいた客観的な視点で日本の世論と政治を読み解く新連載コラムをご紹介いたしました。私自身も、今後の連載が非常に楽しみです。皆さんもぜひ、このコラムを通じて、日本の「今」を深く理解し、未来を考える一助としていただければ幸いです。
それでは、また次の記事でお会いしましょう。
編集長 KENSAKU
