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【2026年6月】iPhoneは日本が約30%安い!スマホ・タブレットの海外価格比較で分かったお得な購入術

編集長Kensakuの注目ネタ
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調査の概要

ICT総研は、主なスマートフォンとタブレットの端末価格をG20構成国(日本、米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、カナダ、アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、中国、インド、インドネシア、メキシコ、韓国、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ共和国、トルコ)と比較する調査を実施しました。これまでの調査では為替レートで日本円換算していましたが、今回は各国の購買力の差も考慮するため、「購買力平価(PPP)」を用いて換算している点がポイントです。

皆さん、「購買力平価」という言葉はご存知でしょうか?これは、各国の通貨が自国でどれだけのモノやサービスを購入できるかを示す指標で、より実態に近い比較ができるのですね。

調査対象国リスト

購買力平価リスト

日本のiPhone価格はG20平均より約30%安い!

驚くべきことに、2026年4月時点でのiPhoneの日本における端末価格は、G20平均と比べて約30%前後安いという結果が出ています。

  • iPhone16:114,800円(G20平均より約35.6%安い)

  • iPhone17:164,800円(G20平均より約32.1%安い)

  • iPhone17e:99,800円(G20平均より約27.4%安い)

  • iPhone17 Pro:214,800円(G20平均より約33.9%安い)

これは、iPhoneの購入を検討されている方にとって、かなり魅力的な情報ではないでしょうか?私自身も、この価格差には驚きを隠せません。日本で購入することが、これほどお得だとは、改めて考えさせられますね。

Androidスマホは機種により価格バラつきあり

一方、iPhone以外のAndroidスマートフォンでは、日本での価格が軒並み安いという状況ではなく、機種によって異なる傾向が見られました。

  • Google Pixel 9a:79,900円(G20平均より約19.4%高い)

  • Google Pixel 10:143,900円(G20平均より約0.9%高い)

  • Galaxy S26:136,400円(G20平均より約31.3%安い)

  • OPPO Find X9:134,820円(G20平均より約0.4%安い)

  • Xiaomi 15:123,000円(G20平均より約16.9%高い)

  • REDMI Note 15 Pro 5G:57,980円(G20平均より約20.8%安い)

  • motorola edge 60 pro:84,800円(G20平均より約4.7%安い)

Androidスマホは機種によって傾向が異なるのですね。一概に「日本が安い」とは言えないところが、選ぶ楽しみでもあり、悩ましい点でもありますね。ご自身の欲しい機種がどちらの傾向にあるのか、しっかり確認することが大切でしょう。

調査対象スマホ、タブレットリスト

日本でのiPad価格もG20平均より約30%安い!

タブレット端末についても同様に調査が行われました。iPadの日本での価格は、iPhoneと同様にG20平均と比べて約30%前後安いという結果です。

  • iPad:74,800円(G20平均より約31.3%安い)

  • iPad Pro:168,800円(G20平均より約30.4%安い)

  • iPad Air:98,800円(G20平均より約29.3%安い)

iPadもiPhoneと同様に、日本での価格がG20平均よりかなりお得なのは嬉しい驚きです。Apple製品の購入を考えている方にとっては、日本での購入が有力な選択肢となりそうですね。

他のタブレット端末では、Google Pixel Tabletが日本の方がG20平均より約20.3%高いという結果でしたが、Galaxy Tab S11やOPPO Pad SE、Redmi Pad 2、Lenovo Yoga Tabなどは日本での価格の方が安い傾向が見られました。

主なタブレットの価格比較

皆さんは、タブレット選びで何を重視されますか?用途や予算に合わせて、最適な一台を見つける参考になれば幸いです。

今後の動向と調査について

中東情勢は予断を許さない状況が続いており、今後輸送費や原材料費がさらに上昇する可能性も指摘されています。ICT総研では、今後の端末価格の動向も引き続き注視していくとのことです。私たち消費者にとっても、最新の情報に目を光らせておくことが大切になりそうですね。

ICT総研は、今後も携帯電話やスマートフォンの「利用実態」、「価格・料金」、「つながりやすさ」、「通信速度」など、ユーザーにとって参考となる調査データを定期的に発信していく方針です。

補足情報

  • 本資料における全ての文章、数値、表、データは、調査実施時点(2026年4月1日~30日)のものです。

  • 日本円換算はIMFのImplied PPP conversion rateをもとに算出されています。

  • G20のうち、「欧州連合」と「アフリカ連合」は国ではないため、調査対象には含められていません。

ICT総研について

株式会社ICT総研は、市場調査会社・シンクタンク出身者を中心に2011年に設立された独立系調査会社です。ICTおよびその他分野に関する市場調査、コンサルティング、出版を主な事業内容としています。

今日の記事が、皆さんのスマートフォンやタブレット選びの一助となれば幸いです。また次回の注目ネタでお会いしましょう!編集長 KENSAKUでした。

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